コンサルティング会社で働くことを決意した学生時代
PwC コンサルティング合同会社(以下PwC コンサルティング)は、2014年に旧ブーズ・アンド・カンパニーとの経営統合により、戦略の策定から実行まで一気通貫したサービスを提供できるようになった。さらに、世界158ヵ国に及ぶPwCのグローバルネットワークと連携し、クライアントが直面する経営課題の解決に取り組んでいる。そんな魅力に引かれて入社したお二人、海外生活が長くグローバルな視点を持って仕事を続ける中嶋由美子さんと、理系からコンサルティング業界を目指した小菅侑子さんにPwCで働く魅力や今後の展望を伺った。
中嶋9歳のとき、家族で西オーストラリアのパースに移住し、その後は現地の学校に通いました。高校の授業で会計について学んだ際、PwC Australiaのインターン制度を知り、面白そうだなと思って応募したのがPwCとの最初の出会いです。大学入学とほぼ同時に2年間インターンとしてフルタイムで勤務。大学は週4時間だけのパートタイムで通い、そこで出席必須な授業のみを受け、その他の授業はオンラインで受けていました。両立は非常に大変でしたが、負けず嫌いな性格なので、やめるという選択肢はありませんでした。インターン修了後は大学で学業に専念し、卒業後、正式にPwC Australiaに入社。Tax Consulting Teamの消費税を専門的に扱う部署に配属されました。インターンで培った経験と、大学で学んだ会計とファイナンスの知識のおかげで入社後すぐに業務に専念できました。
小菅私は理学部の医科系の大学院に進みましたが、そのまま研究を続けるのはちょっと違うなと思い、その後の進路に悩んでいました。そんなとき、学生時代に経験した教師のアルバイトを思い出したんです。教える側の工夫次第で、相手の理解度が違ったり反応が違ったりするのが面白かったなと。この感覚が、戦略を立ててプレゼンし、クライアントの課題解決に導くというコンサルティングの仕事にも通じるのでは? と思い、卒業後の進路としてコンサルティング会社を選びました。大学を卒業して9月に入社するまでの自由な時間を使って世界一周の旅をしたことは、とても貴重な経験でした。中でも特に忘れられないのはグアテマラに滞在したときのこと。そこに暮らす女性は、「村の文化を守り、子どもを産み、家庭を支える」という生き方以外に選択肢がなく、そのことに疑問すら感じていなかったのです。与えられるものを運命として受け入れ生きる姿に大きな衝撃を受けました。私は、どんな職業に就き、何を目標にするのか、全て自ら決めることができる。これは、とてもありがたいことなのだと気付かされました。
価値ある仕事を探してたどり着いたのがPwCだった
中嶋私の最初の転機はPwC Australiaに入社して3年ほど経過したときのこと。消費税に専門性を貫いて仕事をし、マネージャーに上がるかどうかという状況でした。しかし、このまま消費税一本でいくのか、それとも一度広くビジネスを見直し、自分の今後を考えるべきなのか迷いが生じたんです。そんなとき、元々クライアントだった日系企業のオーストラリア支社から資源関連プロジェクトのAssistant Managerとしてお声掛けをいただき、初めての転職を決断。転職し、大きなプロジェクトに携わる貴重な経験ができたものの、現地スタッフと日本人の働き方や文化の違いによる齟齬(そご)を感じる場面がありました。もっとうまくやれる方法があるのでは、と思っていた矢先、PwC Japanグループの中途採用ページに「グローバル化を目指す日系企業をサポートしませんか」という文言を発見し、「私がやるべき仕事はこれだ」とピンときました。私は日本人であると同時に、海外生活も長く、どちらの気持ちも理解できる。私の価値を発揮できるのはここだと確信し、PwC コンサルティングに転職しました。
小菅私はPw コンサルティングに入るまでに2つのコンサルティング会社で働きました。最初の会社で参加したチームは、企業の経営戦略における課題解決のコンサルティングスキルが高い方が多く、新人だった私も先輩方にスキルを底上げしていただきながら仕事ができる環境でした。しかし、半年ほどで私以外のチームメンバーが全員退職。それまでは戦略アドバイザーの一員として仕事を任されていましたが、新しいチームでは自分の成長につながるようなチャンスにめぐり合えない日々が続きました。コンサルタントとは、キャリアコーチの指導とともに、無理をしてでも難易度の高い仕事をこなすことでスキルが上がり、自分の価値が上がるものと個人的には考えています。もっと成長が期待できる環境に身を置きたいと思い、転職を決意。転職先では全員に満遍なく成長の機会が与えられるよう制度が整っており、満足感が得られました。しかし、システム構築や運用を軸としたIT系のコンサル業務をする中で、だんだんとクライアントと戦略的な視点を共有できる場所を求めるようになっていきました。そんな中で紹介を受けたのがPwC コンサルティングでした。
結婚・出産などに合わせて柔軟な働き方ができるのがPwCの魅力
中嶋2017年に出産し、育休を経て、2018年の4月、フルタイムで復帰しました。復帰後はフレックス制度を利用し、16時半に退社して子どもを迎えに行き、自宅でメールチェックなどをする、というような時間調整をしています。不在時に情報が私のところで止まらないよう、ステイタスやアウトプットはチームで共有し、仕事に影響が出ないよう心掛けています。育休の前後で業務内容が変わったということもありません。フリーアドレスなのでチームとコミュニケーションが取れていれば、どこで仕事をしてもOKというのも助かります。同じ社内で働く夫も育休を取得でき、仕事も育児もよいバランスが取れたので、スムーズに復帰することができました。
小菅これまで私自身は、結婚後も長年、長時間労働をしてきたタイプでした。でも、昨今の働き方改革で考え方が変わり、なるべく早く家に帰るようになりました。ただ、業務を早く終わらせても仕事の質は落とせませんから、何らかの工夫が必要。そこで、業務の兼任をできるだけ減らし、それぞれのタスクの責任の所在を明確にしました。資料などを作る際、ダブルチェックはするけれど、最終確認は本人に任せます。こうして、一人一人に任せることで、こちらの時間もカットできますし、任された人も自分の仕事だという自覚が生まれ、業務の質も上がりました。働き方改革は仕事のやり方を見直すきっかけになりましたね。
ダイバーシティを実現したオフィスで働きやすさを実感
小菅当社には、グローバルモビリティ(海外派遣)のプログラムがあり、海外拠点への人材派遣やポジション交換が行なわれています。将来、機会があれば、ぜひそれに参加してみたいです。私は現在、金融サービス事業部に所属していますが、この業界で仕事を続けていく以上、国内だけではなく国際的にも仕事ができるようになりたい。一度はグローバルな環境で働きたいと思っています。
中嶋私もプロジェクト上、いろいろな国とやり取りをしてグローバルに仕事をさせていただいています。自国にはない知見をやり取りすることで、クライアントに対し価値を提供し、自身も成長できたときは一番ワクワクします。今後も引き続きグローバル案件や、グローバルオフィスとの連携は行なっていきたいです。国同士、文化の違いがあるのは当然。お互いにリスペクトしながら調整することが、グローバルに仕事をするとき、スムーズに進めるカギになると思っています。こうした考えは、オーストラリアで暮らした経験により培うことができました。
小菅PwC コンサルティングのメンバーは国籍もさまざまですし、中途採用も多く、キャラクターが多彩。マジョリティーに属していなくても全然問題ないのはもちろん、文化の違いによって気付きが生まれることもあり、働きやすい会社です。独特だと思ったのは、パートナーの席が個室ではなくガラス張りのオープンスペースであること。普通の企業では直接話すことのないような上層部の人に会いやすく、相談することができますし、こちらの顔や名前も覚えてもらえます。こうした風通しのいい環境がありがたいです。
中嶋そうですね。そのおかげか、上席に対しても意見を伝えたり、やりたいことを提言しやすいです。また、何かしらPwCに財産として残ることなら誰にでもチャレンジできる機会がある。そんな懐の深い企業文化があります。自分でイニシアチブを取って積極的に仕事を進めていきたい人には非常に向いている会社だと思います。当社であれば、性別や年齢、社歴に関係なく、自分の人生や、やりたいことへの可能性を自ら切り開いていけますよ!
これがあるから頑張れる!
- 小菅 侑子さん
- マネージャー、金融サービス事業部
常に会社で気を張っているせいか、家族といるときはリラックスできます。写真右は地元でミス横須賀に選ばれた自慢の姉です。
これがあるから頑張れる!
- 中嶋 由美子さん
- シニアアソシエイト
家族と過ごす時間が何よりも大事! 育児は大変ですが、息子はその100倍の癒しと幸せを与えてくれます。
- PwC コンサルティング合同会社
- PwCは世界158ヵ国に25万人以上のスタッフを有し、グローバルネットワークが持つ幅広い業界専門性やナレッジを活用しながら高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供する、世界最大級の会計事務所。PwC Japanは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称で、各法人はそれぞれ独立した別法人として事業を行なっている。PwC コンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングを提供。PwC Japanグループが持つディールアドバイザリー、監査、税務、法務のスペシャリストと緊密に連携し、複雑化するクライアントの経営課題解決をサポートしている。業種ごとに実現するべきゴールを見極め、進むべき方向を提案するため、それぞれの業種の特色やトレンドを熟知したナビゲーターとして、中長期的にクライアントの成長に貢献している。
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